求人票の書き方で採用率が大きく変わる!応募が集まる求人票の書き方、書くコツを解説

 求人票は自社にマッチする人材が「この会社で働いてみたい」と感じてもらえるように書くことが大切ですが、そう感じてもらえるように記載するのは容易ではありません。それに求人広告を出し条件も良くして積極的に求人したものの「良い人材に出会えない」といったケースは少なくありません。

実は自社にマッチした人材を集めるためには「コツをおさえて求人票を記載する」ことが大切です。記載する内容はもちろん、求職者に刺さる文言をチョイスすることで、採用率も大幅に変わります。掲載している求人を見直したり、これから求人を掲載する際にぜひ参考にしてみてください。

 

求人票の書き方で採用率が大きく変わる!応募が集まる求人票の書き方、書くコツを解説

 1、求人広告に応募が集まらないを解消するには

 1−1 誰に見てもらいたいかを意識する

 1−2 書くよりも考えるほうが大事

 1−3 誰に伝えるのか (ターゲットを考える)

 1−4 自分たちの魅力を洗い出す(何を伝えるか考える)

 

2、求人募集で記載の仕方を気をつけたほうがいい表現

 2−1 性別を限定する表現

 2−2 年齢を限定する表現

 

3、求人票の作り方、手順とは?

 

 3−1 求める人材像を明確にする

 3−2 求人票に記載する必須条件を整理する

 3−3 アピールポイントを付け加える

 3−4 情報の伝え方を考える

 

4、キャッチコピー例とその考え方

 

 4−1 求人募集は誰にとっても分かりやすい言葉で書くことが大切

 4−2 人広告で伝えることは、幕の内弁当にしない

 

5、まとめ

 

1、求人広告に応募が集まらないを解消するには

「求人広告を出したのに応募が集まらない」「なんで効果が出ないのだろう」。その原因は、どこにあると思いますか?

 

 

「文章がうまく書けないから」など、ライティングスキルに原因があると考えている人もいるかもしれません。たしかにライティングも効果を出すうえでは大事です。しかし、別にもっと大きな原因があります。原因を解説していきましょう。

1−1 誰に見てもらいたいかを意識する

時間をかけて何度も文章を書き直した経験はありませんか。こっちの表現が良いか、それともこっちのほうが良いか…。効果を出すために工夫されている方も少なくないはずです。

 

しかし「ターゲットは誰ですか?」という質問をすると、明確に答えられる方は多くありません。ほとんどが「仕事を探している求職者です」「営業を探している方です」というようなぼんやりしたターゲット像になっているのです。

 

広告はターゲットが求めていることを伝えるのが鉄則です。たとえば、残業の少ない会社に転職したい求職者に対して、仕事のやりがいを伝えても、魅力に感じてもらえません。ですから、ターゲットがどのようなことを転職で叶えたいのか具体的に考え、魅力に感じてくれる情報を提供することが欠かせません。

 

特にスマホが普及した今は、情報過多な時代です。自分に合わない情報は簡単に無視されてしまいます。だからこそ、ターゲットをしっかり描き、その人へメッセージングしていくことが大事なのです。

1−2 書くよりも考えるほうが大事

求人広告を書くときに一番最初にやるべきは、どのようなターゲットに、どんな魅力を伝えるかを整理することです。つまり、広告の設計図となるものをつくる必要があります。

 

家を建てる時は必ず設計図を見ながらつくると思います。もし設計図がなければ、欠陥住宅ができてしまいます。それと同じで求人広告も設計をしてからライティングをしなければ魅力的な広告は完成しません。

書くよりも、ターゲット、伝えるべきことをしっかり考えることのほうが大事。この前提にたって広告をつくらないと、失敗してしまう可能性が高くなってしまいます。

 

求人広告のコンセプトを考えるうえでは、どのように設計図を作っていけばいいのか、具体的に説明していきます。具体的には、「誰に」「何を伝えるのか」を考えます。下記で一つずつ見ていきましょう。

1−3 誰に伝えるのか (ターゲットを考える)

ターゲットとは、採用する可能性がある人です。ここで注意しなければならないのが、現実的に採用する可能性がある人をイメージすることです。理想ばかり並べてしまうと、該当する人がいなくなってしまい、採用できなくなってしまいます。

 

そこで整理すべきことは、①どんなスキルを持っている人がいいか ②どんな性格の人がいいのか。ここが整理できたら、「どんな悩みを抱えて転職活動をしているのか」を考えていきます。

どのような悩みがあるのか分からないという方もいらっしゃいますが、難しく考える必要はありません。求職者は「今の状況より良くしたい」と考えて転職活動をします。そのため転職理由は必ず存在します。

 

「人間関係」「仕事のやりがい」「働く環境」「給与・待遇」「休み」「会社の規模感・安定性」「キャリアアップ」…と様々な転職動機のなかから、一番変えたいものは何かを考えましょう。

1−4 自分たちの魅力を洗い出す(何を伝えるか考える)

続いて、自社の魅力を洗い出しましょう。給料が高ければ、給料が高いことが魅力になりますし、残業が少なければ、それが魅力になります。会社が100年の歴史があり、ずっと黒字経営を続けていれば、安定性が魅力になるでしょう。このようにまずは自社の魅力は何か考えてみましょう。必ず1個、2個は見つかるはずです。もし自分で見つけることができなければ、社員に聞いてみるのもいいかもしれません。

2、求人募集で記載の仕方で気をつけたほうがいい表現

男女雇用機会均等法や職業対策法では、求人に記載してはならない内容が定められています。記載の仕方で気をつけたほうがいい表現と、例外となるケースを詳しく見ていきましょう。

2−1 性別を限定する表現

性別に関わりなく平等な雇用の機会を設けるため、男女雇用機会均等法では男女を限定するような表現が禁止されています。例えば以下のような書き方には気をつけたほうがいいでしょう。

 

表現の例

・「ウェイター」「営業マン」「○○レディ」など一方の性別のみを表す言葉を使うこと

・「女性向けのお仕事」「男の意欲が勝負」など一方の性別を優遇するような表現をすること

・「女性は未婚者限定」「女性は自宅通勤できる方のみ」など男女で異なる条件を設けること

・「総合職は男性7名、女性3名」など男女別の採用人数を決めて募集・採用すること

・「女性経理が退職したため、後任の女性を募集する」など一方の性に限定すること

・写真やイラストで、一方の性に偏った職場を強調する表現を用いること

 

例外となるケース

業務の遂行上、一方の性でなければならない合理的な理由があれば例外として認められることがあります。例えば、女優や警備員、巫女などの職種が例外に該当します。また、男女格差の改善のために、あえて一方の性を優遇する措置(ポジティブ・アクション)を講じる場合は法違反とはなりません。

 

 

2−2 年齢を限定する表現

年齢に関わりなく均等に雇用の機会が与えられるようにするため、年齢の制限は職業対策法により禁止されています。業務遂行できる能力や体力を持っているかどうかは、年齢のみで一概に判断はできません。求人では、年齢不問とした上で、仕事内容と必要な能力がはっきり伝わるように記載の仕方を工夫しましょう。

 

改善前とその改善案

・「長距離トラック運転者 40歳以下」→「札幌・大阪間を定期的に移動」「資材(50kg)を上げ下ろしする

  作業」などと説明を加え、体力を要する業務であることを伝える

・「アパレルスタッフ募集 30歳まで」→「20代をターゲットにした婦人服を販売」と顧客層が分かるような

  説明を加える

・「介護職員募集 若い方限定」→単に「介護業務」と記載せず、「食事、入浴、排泄等の介助、清掃業務、…」

 「夜間業務は月○回程度」などと業務内容を具体的に説明。特定の資格を要する場合は、

 「ホームヘルパー○級または介護職員初任者研修以上」と明記。

 

例外となるケース

 

「舞台で子役が必要」「高齢者雇用を行う」といった場合は、例外として年齢制限が認められる場合があります。年齢制限が認められるパターンは以下の6つです。

 

1.定年年齢を上限として、その上限年齢未満の労働者を期間の定めのない労働契約の対象として募集・採用する場合

2. 労働基準法その他の法令の規定により年齢制限が設けられている場合

3.長期勤続によるキャリア形成を図る観点から、若年者等を期間の定めのない労働契約の対象として募集・採用する場合

4.技能・ノウハウの継承の観点から、特定の職種において労働者数が相当程度少ない特定の年齢層に限定し、かつ、期間の定めのない労働契約の対象として募集・採用する場合

5.芸術・芸能の分野における表現の真実性などの要請がある場合

6.60歳以上の高年齢者または特定の年齢層の雇用を促進する施策(国の施策を活用しようとする場合に限る)の対象となる者に限定して募集・採用する場合


 

求人の書き方にはさまざまなルールがあり、個別の判断が必要な場合もあります。書き方に迷った際は、最寄りのハローワークに相談してみましょう。

 

ハローワークや求人広告に求人を出す場合、基本的にハローワークや運営サイトのチェックが入ります。しかし、自社サイト用の原稿を作成した場合など、誤って法違反の表記をしてしまったときは行政から改善命令が出されます。改善命令に従わなければ懲役や罰金などの罰則が科せられる可能性があるため、速やかな対処が必要です。

 

3、求人票の作り方、手順とは?

求人票を作る際は、最低限の項目を盛り込むだけでは、応募数の増加につながりません。

応募数の増加を図るために、求人票の作成にあたっては、下記4つの手順を踏むことをおすすめします。

 

【求人票作成の手順】

 

(1) 求めている人材像を明確にする

(2) 求人票に記載する必須条件を整理する

(3) アピールポイントを付け加える

(4) 整理した情報の伝え方を考える

 

ここからは、求人票作成に必要な4つのステップについて、取り組む内容を紹介します。

 

3−1 求める人材像を明確にする

採用活動の方向性を定めるために、まず求める人材像を明確にします。人材像の設定において大切なのは、できるだけ具体的に設定することです。

 

「年齢」「性別」「役職」「仕事内容」のような基本要素だけでは、条件に該当する求職者が多く、採用後にミスマッチが生じる可能性があります。「採用後に求めていること」を、具体的に整理してみましょう。

3−2 求人票に記載する必須条件を整理する

求める人材に応募してもらうために、求人票に記載すべき条件を整理します。

必須項目は、先ほどご紹介しましたように職業安定法に定められた「業務内容」「労働契約期間」「就業場所」「時間・休日」「賃金」「保険」の6要素です。

この中で、「時間・休日」と「賃金」には、特に気を付ける必要があります。

求職者は、インターネット上で自分が求める条件に合った求人を検索したうえで、自社の求人票ページにたどり着きます。業務内容や就業場所が似た求人の中で比較されるため、「休みが少ない」「賃金が極端に低い」などの待遇が悪い求人は、そもそも見られない可能性が高いのです。

 

求職者の関心を引く求人を作るためには、同エリア・同職種の求人が、どのような条件で求人を出しているのかをリサーチすると良いでしょう。「エリア名」「職種名」「求人」の、3つのキーワードを入れて検索してみてください。

3−3 アピールポイントを付け加える

(1)と(2)のステップを踏むだけでも、求人自体の作成は可能です。しかし、自社の求人を応募先として選んでもらうには、「アピールポイント」の記載が鍵を握ります。

働くモチベーションは、大きく下記4つに分類できるといわれています。

 

組織型:会社との関係を重視する

職場型:職場の人間関係を重視する

仕事型:仕事そのものを重視する

生活型:生活のための条件を重視する

 

他の条件で劣っていたとしても、アピールポイントが求職者に刺されば、応募の決め手になるかもしれません。上記4つの要素を満たせるよう、求人票に盛り込むアピールポイントを検討してください。

なお、アピールポイントに書くべき項目としては、下記のような内容が一般的です。

特に最近は、求職者が「ワークライフバランス」を重視する傾向にあるため、企業としては、働きやすさに配慮する姿勢が必要です。

また、職場の雰囲気を伝えることも、求職者にとって魅力的な求人を作成するために欠かせません。人間関係や職場の雰囲気に合わないことを理由に退職する人は多いため、求職者にとって、転職の際に重視する要素となります。

 

たとえば、アットホームな職場なのであれば、「どのような雰囲気で働いているのか」「離職率はどのくらい少ないのか」など、良い雰囲気を具体的に伝えましょう。

 

3−4 情報の伝え方を考える

ここまで(1)~(3)で、「誰に向けてどのような情報を書くと良い」ということをお伝えしてきました。

そして、最後に重要な点は「伝え方」です。

情報をどれだけ明確に整理しても、「正しく」「魅力的に」伝えられなければ、応募は増えません。求人票は基本的に文章で作成しますが、リアルな雰囲気を伝えるためには、写真や動画など視認性の高い方法がおすすめです。文章だけに固執せず、幅広いアプローチを検討してみてください。

特に最近は、YouTubeやTwitter、Instagramなどで、簡単に動画を掲載できるようになっています。求人票へのリンクを貼れば、応募への導線も増やせるため、有効に活用すると良いでしょう。

自社サイトを活用して募集を行う、「オウンドメディアリクルーティング」も流行っています。オウンドメディアリクルーティングは、自社に興味を持った人材が集まりやすい点がメリットです。求人掲載サイトのように掲載内容や期間の縛りはないため、柔軟にアプローチできます。

 

採用アカデミーが運営している採用サイト作成ツール『採用係長』も、オウンドメディアリクルーティングを可能にするツールです。自分たちで撮影した動画を簡単に掲載できるため、自社の雰囲気を伝えるうえで大きな効果を発揮します。

 

4、キャッチコピー例とその考え方

求職者の目を引く効果的なキャッチコピーを作成したいと考える人事担当者は多いのではないでしょうか。ここでは、キャッチコピーの作り方のポイントやキャッチコピーの例をご紹介します。

・ターゲットに響く言葉を選ぶ

・詰め込みすぎず、少なすぎず適度な情報量に

・一文を長くしない。一語一句を簡潔に

・メリットは具体的に述べる

・主観的な表現を避け、客観的事実を書く

そのほかを下記にてご紹介していきます。

 

4−1 求人募集は誰にとっても分かりやすい言葉で書くことが大切

求人募集にはさまざまな法が関わっており、採用担当者は書くべき内容・書いてはいけない内容をしっかり把握しておく必要があります。自社で判断しかねる点については、ハローワークや弁護士に相談しましょう。また、企業側と求職者が互いにミスマッチを引き起こさないよう、誰にも分かりやすい形で書くことも大切です。

4−2 求人広告で伝えることは、幕の内弁当にしない

広告は「1点訴求」が基本です。魅力をいくらアピールしても、求職者は記憶できません。であれば、魅力を1点に絞り、魅力を磨いていくほうが読み手に刺さります。 

幕の内弁当ってありますよね。色んなおかずが入っていますが、食べ終わったあとは、何のおかずが入っていたのか思い出しにくいです。一方で、から揚げ弁当、生姜焼き弁当は特定のおかずが食べたい人にしっかり届きますし、どのおかずが入っていたかもしっかり記憶に残ります。

これと同じで、伝えることを1点に絞ったほうが特定のユーザーにしっかり伝わり、記憶にも残る、つまり魅力に感じてもらえるのです。

  • 6、まとめ

いかがでしたでしょうか。求人募集の書き方を変えるだけで、自社に適した人材採用活動を効率的に進めることができるでしょう。求人募集を作成する際は、自社が求める人物像や情報の伝え方を考えることが大切です。それにより、自社にマッチする人材を積極的に採用できます。

 

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